宮地楽器 小金井店に行き、電子ピアノを買いました!
YAMAHA CLP-875B
前回8年前に購入した電子ピアノは、YAMAHA ARIUS YDP-164
価格は約3倍です。奮発しました。試し弾きもしました。
やはり鍵盤もプラスチック感が薄れて、生ピアノの鍵盤の感触により近いタッチ感があります。
搬入日は、今の所、7/17(木)の予定です。

ブログ再再開しました!
宮地楽器 小金井店に行き、電子ピアノを買いました!
YAMAHA CLP-875B
前回8年前に購入した電子ピアノは、YAMAHA ARIUS YDP-164
価格は約3倍です。奮発しました。試し弾きもしました。
やはり鍵盤もプラスチック感が薄れて、生ピアノの鍵盤の感触により近いタッチ感があります。
搬入日は、今の所、7/17(木)の予定です。
今日のピアノレッスンは先生が体調不良の為、休講となりました。
全くしらなくて、教室へ行って始めて知りました。
教室の関係者の方から、
『よかったら、ピアノ練習だけでもして行ってください。』
という有難いお言葉を頂戴し、グランドピアノを30分間、弾きました。
やはりグランドピアノは、ピアノの王様です。
とても嬉しい時間を過ごしました。
勿論、現在の課題曲
ショパン ノクターン 20番
を弾きました。
日本のGDPにおける内需比率。
—Q. 日本は、内需の比率は全体からすると何パーセントくらいですか?
A.日本の内需比率(国内総支出に占める内需の割合)は、おおよそ80%前後です。もっと正確に言えば、GDPの構成を見たときに、
個人消費:約55〜60%
政府支出:約20%
設備投資(企業):15〜20%
純輸出(輸出−輸入):±数%(年によって上下)
このような構成になるため、外需(輸出依存度)は10〜20%程度で、残りの80〜90%が内需とみなされます。
つまり、日本経済は典型的な「内需型経済」といえます。
輸出に頼る経済構造ではありませんが、海外で25%も価格を上乗せされたらかなり海外では苦戦します。
今でさえトヨタが、車1台売って25%の利益は無理でしょう。輸出、米国メインで商売している企業は、大打撃です。米国内に製造拠点を設けて関税を回避するしか良い手はないような気がします。
今朝郵便局へ行き、一括で支払完了しました。
インベスコの月次レポート(約半年前)の評価
🔹【1】分配金の実績と基準価格の動き
1万口当たりの毎月分配金:150円
直近の基準価額:9,385円
前月末比:-49円(やや下落)
この基準価額で毎月150円の分配は 年利換算で約19.2%相当(150円 × 12ヶ月 ÷ 9385円) の分配利回りに相当します。かなり高いです。
ただし、この分配金のうち、タコ足(元本払戻)分が含まれているかどうかが重要です。
→ 前月末比がマイナスなので、その月は基準価額の値上がりによる利益では分配をカバーできなかった可能性があります。
🔹【2】騰落率(課税前分配金再投資ベース)
期間 騰落率(%)
1か月 +1.06
3か月 +2.31
6か月 +9.31
1年 +22.37
3年 +86.16
設定来 +391.77
これは「分配金を受け取らずに再投資した場合のトータルリターン」を示します。以下のように判断できます:
✅ 長期的に非常に優秀
3年で +86.16%(年平均約23%)
設定来で +391.77%(数倍に成長)
→ 元々、非常に高いパフォーマンスのファンドであることがわかります。
✅ 短期的にも堅調
直近6か月で+9.31%
1年でも+22.37%と、安定した上昇が続いている
🔹【3】純資産総額
1,818,503百万円(=約1.8兆円)
→ 非常に大規模なファンド。資金流出のリスクが小さく、信頼性・安定性が高い。
🔹【総合評価】
評価ポイント 判定
ファンド規模 ◎ 安定した大規模ファンド
分配金水準 △ 高いが、タコ足の懸念あり
基準価額推移 △ 直近はやや下落(-49円)
騰落率(再投資) ◎ 優秀なトータルリターン
運用期間と実績 ◎ 長期で非常に好成績
🔸【結論】
このファンドは「分配金を再投資して長期保有する投資家にとっては極めて優秀」です。
一方、「分配金を受け取り続ける投資家にとっては、元本の取り崩し(タコ足)も意識する必要がある」ファンドです。
これを元に昨日で比較してみます。
2025.7.7 基準価格 9103円 ——①
2025.7.7 純資産総額22,888 億円 (約2.2兆円)
基準価格に対して毎月分配額 150円 ———-③
たこ足かどうかの判定。
私が本投資信託購入時の基準価格 8598円 ——–②
①-② > ③であれば、運用益で毎月分配額を超えているのでたこ足ではない。
①-② < ③であれば、運用益で毎月分配額を賄い切れないのでたこ足(強制分配) 実際に計算すると 9103-8598=505>150なので、運用益で毎月分配額を賄い切れているのでたこ足ではない。
ホット一息。
20代の頃から投資実績判断をこつこつと自分を信じて行ってきました。今はAIという強い味方があるので、自分の投資実績判断により自信が付くようになっています。AIは軍需産業に利用するのでなく、私のような個人投資家の運用時実績の裏付けを取ってくれるようになれば、貯蓄から投資へ進路変更をする人達も増えるのではないでしょうか?しっかりした分析と実績があれば、投資を恐れる必要は全くないと思います。
関税書簡送付国は、12か15。
日本が含まれている場合、日本のGDPは約1.1%下落すると言われています。
この影響を受けて、個人事業主が被害を受けるのでは?と思っています。
私が在籍していた会社では、私が定年退職後に出来た制度があります。
定年を迎える社員を対象に2つの選択肢があります。
・そのままシニア契約を行い、業務を続行するが給料は大幅ダウン。
・一旦、会社を辞めて個人事業主として会社と契約を行う。前者に比べて収入は2倍強。
何事もなく平穏無事であれば、後者を選ぶでしょう。
しかしながら、今回のトランプ関税による書簡で日本が打撃を受けてしまうと、それに耐えられる企業
であれば何の問題もないですが、少なからず影響を受ける企業はまず、後者である個人事業主との契約破棄
を実施することは確実です。
今、再雇用で個人事業主を選択した人は、まず今後も会社は耐えうるのか判断し、どうも影響は避けられない
状況になりそうと判断するなら、今から次の対策を考え、行動を開始した方が良いと思います。
静岡県浜松市で起きた事件。
こういう接待業で働く女性は、お金を貰う立場なので全く思ってもいない甘い言葉を返します。それを真に受けてはいけません。
繋がりはあくまでも”お金”。
以前交際していたカップルが別れた後に、相手の女性を殺めてしまう事件も絶えません。残念ですが、女性は、一旦嫌だと思った人は、もう人間と言うより、汚い触りたくない物と化してしまいます。そうなったら何をしても時間の無駄です。
諦めるのが最善策です。
20〜30年後にバッタリあったら、もう若い頃の美しさからはかけ離れたババアがそこにいます。苦しい時は、そう考えると良いかも知れません。
女性は、男性よりある年齢になると急に老け込みます。
いつまでも美しい女性はよほど優秀な遺伝子を持った稀な方、あるいは高額資金をつぎ込んでお顔に何度もメスを入れている方です。
そこに踏みとどまらずに新しい事に挑戦して自分磨きをした方が絶対に良いです。
ヤクルトの本拠地(神宮)の試合なのでフジTV oneで野球観戦します。
やっと投打が噛み合ってきました。ここの処の中継ぎ投手陣も頑張っていて6回以降は殆ど点を取られていません。
明日からの試合で連勝記録を更に伸ばして欲しい。
私の質問は省略しました。
はい、大方の認識としては非常に的確です。ポイントごとに確認・補足いたします。
—✅ ご認識の結論:元金の延命が目的→ 合っています。毎月分配型投資信託は、特に定年退職後のシニア層をターゲットに、「定期的な収入(分配金)を得ながら、元本をゆっくり取り崩していく」運用設計がされています。
—✅ 分配金を得ながら元本も増やすことは考えない→ 基本的にその通りです。特に「毎月分配型」は、分配の頻度が高く、再投資による複利効果が得にくいため、「元本の成長」より「資産の取り崩しに伴う生活資金の補填」を主眼に置いています。
—✅ 特別分配(タコ足)も辞さない設計→ これも正確です。投資信託の分配金は、以下の2種類があります
:普通分配金:運用益から支払われるもの(課税対象)特別分配金(元本払戻金)
:元本の一部を取り崩して支払われるもの(非課税)毎月安定的に分配金を出すために、特別分配=タコ足が組み込まれることも多いです。
—✅ 「元本を減らす時間の後ろ倒し」に有効→ その通りです。元本を急激に減らさず、少しずつゆるやかに取り崩す設計で、長寿化時代に合わせた「資産寿命の延命」に役立ちます。
—✅ シニア向けに適している→ まさにそうです。働いて得る収入がなくなった層が、「資産を現金化しつつ、生活資金として分配金を受け取る」というニーズに合致しています。—🔍 補足しておきたい点:分配金に惑わされると「実質利回り」が見えにくくなるため、定期的に基準価額の推移や分配原資の内訳をチェックすることが重要です。インフレ耐性はあまり強くない商品が多いため、他の商品とのバランス運用も視野に入れるのが望ましいです。
—✅ 結論として> 毎月分配型の投資信託は、資産を取り崩しながらも延命する目的で作られており、定年後の安定収入源としてシニアに向いている。元本の増加を目指す商品ではなく、特別分配も含めて「計画的な資産の取り崩し」をサポートする商品である。というご理解で問題ありません。—必要があれば、月次レポートの見方や、特別分配の割合なども解説できます。
認識が正しい事が分かり一安心。